老後のプランに必要な考え方

普通に仕事をしている人であれば、現役世代でいる限り一定の収入があります。サラリーマンの方であれば給与所得、自営業やフリーの方であれば事業所得。こうした収入から生活に必要なお金を手当てしています。結論から先に言いますと、これが一生涯続くのであれば、ハッキリ言って老後のマネープランは必要がありません。その時に得られる収入で必要なお金を捻出すれば良いのです。

しかし、現実にはそうはいきません。なぜなら、老後になると収入が大幅に減ってしまうか、もしくはゼロになるからです。しかし、その一方で生活にお金がかかるという状況に変わりはありません。そのためのお金をどうするのか、というための計画が老後のマネープランなのです。

端的に言えば、老後のマネープランというのは老後にお金の苦労をしなくて済むための準備を現役世代のうちにやっておくことに他なりません。国としてもそのことを充分に知っているので、法律によって強制的に国民年金に加入させ、そこから最低限の生活費を手当てできるような仕組みを作っています。資金の運用や現場でのずさんな取り扱いなどで失点続きではあるものの、制度そのものの精神は充分に評価できます。しかし、それはあくまでも必要最低限の金額しか想定されていないため、悠々自適な老後を過ごそうと思うと、どうしても足りない部分があります。それを手当てするために、色々な方法が考案されているわけです。

貯蓄をはじめとして個人年金、株式投資、401K...これらの方法論は全て、老後のマネープランを目的とした金融手法なのです。一般的に収入が得にくい年齢になってから、いかにして必要なお金を得るか。老後のマネープランには、こうしたシンプルな目的があることを前提として下さい。